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| (1)
選択履修の趣旨を生かした適切な教育課程の編成 |
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ア
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多様な各教科・科目の開設と生徒の選択履修 |
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教育課程の編成に当たっては，生徒の特性，進路等に応じた個性を生かす教育の充実のため，学校や生徒の選択履修の幅を拡大した適切な教育課程を編成し，学校が多様な各教科・科目を設け，生徒が自由に選択できるよう配慮すること。必履修教科・科目の設定に当たっても，選択必修の考え方を基本にし，保健体育を除き，適切な履修ができるよう配慮すること。 |
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イ
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教育課程の類型 |
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教育課程の類型を設け，生徒がいずれの類型を選択して履修する場合においても，類型自体をあまり固定的なものとせず，生徒が自由に選択履修できるよう配慮すること。 |
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| (2)
各教科・科目等の内容等の取扱い |
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ア
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学習指導要領に示していない事項の指導 |
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各教科・科目及び特別活動の指導に当たっては，生徒の実態に応じ学習指導要領に示されていない事項を加えて指導することもできる。その場合，学習指導要領に示された教科・科目及び特別活動の目標や内容の趣旨を逸脱したり，生徒の負担過重になったりしないよう配慮すること。
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イ
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各教科・科目及び特別活動の内容に掲げる事項の順序 |
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学習指導要領に示された各教科・科目及び特別活動の内容に掲げる事項の順序については，特に示された場合を除き，指導の順序を示すものではないので，学校においては適切な工夫を加えるものとする。
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ウ
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各教科・科目の内容及び総合的な学習の時間の学習活動の分割指導 |
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学校においては，あらかじめ計画して，各教科・科目の内容及び総合的な学習の時間における学習活動を学期の区分に応じて単位ごとに分割して指導することができる。 |
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エ
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学習指導要領で示されている内容の選択指導 |
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学校においては，特に必要がある場合には，各教科・科目の目標の趣旨を損なわない範囲で基礎的・基本的な事項に重点を置くなどその内容を適切に選択して指導することができる。 |
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| (3)
指導計画の作成 |
| 各学校においては，学校の創意工夫を生かし，全体として調和のとれた具体的な指導計画を作成すること。 |
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ア
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各教科・科目等相互間の関連及び発展的，系統的な指導 |
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指導計画の作成に当たっては，各教科・科目等について相互の関連を図り，発展的，系統的な指導ができるようにすること。
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イ
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指導内容のまとめ方及び重点の置き方 |
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各教科・科目の指導内容については，各事項のまとめ方及び重点の置き方に適切な工夫を加えて，効果的な指導ができるようにすること。 |
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| (4)
職業教育に関して配慮すべき事項 |
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ア
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普通科における配慮事項 |
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普通科においては，地域や学校の実態，生徒の特性，進路等を考慮し，必要に応じて，適切な職業に関する各教科・科目の履修の機会を確保すること。
例えば，普通科で履修させることが考えられる職業に関する各教科・科目としては，次のようなものがある。
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農業
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「農業科学基礎」，「環境科学基礎」，「草花」，「食品製造」，「生物活用」 |
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工業
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「工業技術基礎」，「製図」，「工業数理基礎」，「情報技術基礎」 |
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商業
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「ビジネス基礎」，「商品と流通」，「簿記」，「情報処理」，「商業技術」，「文書デザイン」 |
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水産
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「水産基礎」 |
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家庭
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「児童文化」，「家庭看護・福祉」，「リビングデザイン」，「服飾手芸」，「フードデザイン」 |
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看護
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「基礎看護」 |
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情報
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「情報産業と社会」，「情報と表現」 |
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福祉
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「社会福祉基礎」 |
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イ
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職業教育を主とする学科における配慮事項 |
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(ア)
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実験・実習に配当する時間の確保 |
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職業に関する各教科・科目については，実験・実習に配当する授業時数を十分確保すること。 |
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(イ)
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職業に関する各教科・科目の履修における特別な配慮 |
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生徒の実態を考慮し，職業に関する各教科・科目の履修を容易にするため特別な配慮が必要な場合には，各分野における基礎的又は中核的な科目を重点的に選択し，その内容については基礎的・基本的な事項が確実に身に付くように取り扱い，また，主として実験・実習によって指導するなどの工夫をこらすようにすること。 |
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(ウ)
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資格取得への配慮 |
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各種の資格取得に当たっては，学科の性格，生徒の必要性に応じて，資格取得に関連する専門科目を積極的に取り入れることが望ましい。 |
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ウ
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パートナーシップの推進 |
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地域や産業界とのパートナーシップ（双方向の協力関係）を確立し，就業体験（インターンシップ）を積極的に取り入れるとともに，地域の人材等を積極的に活用するなどの工夫に努めること。 |
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エ
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職業に関する各教科・科目に関する配慮事項 |
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(ア)
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就業体験による代替 |
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職業に関する各教科・科目については，就業体験をもって実習に替えることができる。 |
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(イ)
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ホームプロジェクトによる授業の代替 |
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ホームプロジェクトについては，家庭，農業及び水産に関する各教科・科目の授業時数の10分の２以内をこれに充てることができる。 |
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(ウ)
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実務等による代替 |
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定時制及び通信制の課程において，職業に関する各教科・科目を履修する生徒が，現にその各教科・科目と密接な関係を有する職業（家事を含む。）に従事している場合で，その職業における実務等が，その各教科・科目の一部を履修した場合と同様の成果があると認められるときは，その実務等をもってその各教科・科目の履修の一部に替えることができる。 |
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| (5)
教育課程の実施等に当たって特に配慮すべき事項 |
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ア
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ガイダンスの機能の充実 |
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学校の教育活動全体を通じて，個々の生徒の特性等の的確な把握に努め，その伸長を図ること。また，生徒が適切な各教科・科目や類型を選択し，学校やホームルームでの生活によりよく適応するとともに，現在及び将来の生き方を考え行動する態度や能力を育成することができるよう，ガイダンスの機能の充実を図ること。
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イ
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個に応じた指導の充実 |
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各教科・科目等の指導に当たっては，教師間の連携協力を密にするなど指導体制を確立するとともに，学校や生徒の実態に応じ，個別指導やグループ別指導，教師の協力的な指導，生徒の学習内容の習熟の程度等に応じた弾力的な学級の編成など，指導方法や指導体制を工夫改善し個に応じた指導の充実を図ること。
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ウ
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コンピュータ等の情報手段の活用 |
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各教科・科目等の指導に当たっては，生徒がコンピュータや情報通信ネットワークなどの情報手段を積極的に活用できるようにするための学習活動の充実に努めるとともに，視聴覚教材や教育機器などの教材・教具の適切な活用を図ること。 |
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エ
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開かれた学校づくりの一層の推進 |
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開かれた学校づくりを進めるため，地域や学校の実態等に応じ，家庭や地域の人々の協力を得るなど家庭や地域社会との連携を深めること。また，高等学校間や中学校，盲学校，聾学校及び養護学校などとの間の連携や交流を図るとともに，障害のある幼児児童生徒や高齢者などとの交流の機会を設けること。 |
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