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| (1)
すべての生徒に履修させる各教科・科目（「必履修教科・科目」） |
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教 科
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科 目
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標準単位数
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必 履 修 科 目
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国 語
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国語表現Ⅰ |
２
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どちらか１科目 |
| 国語総合 |
４
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地理歴史
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世界史Ａ |
２
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どちらか１科目 |
| 世界史Ｂ |
４
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| 日本史Ａ |
２
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いずれか１科目 |
| 日本史Ｂ |
４
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| 地理Ａ |
２
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| 地理Ｂ |
４
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公 民
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現代社会 |
２
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ア |
ア，イ２つの区分のうちどちらか１つ |
| 倫理 |
２
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イ |
| 政治・経済 |
２
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数 学
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数学基礎 |
２
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どちらか１科目 |
| 数学Ⅰ |
３
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理 科
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理科基礎 |
２
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ア |
いずれか２科目
（ただし，アのうちから１科目以上を含む。） |
| 理科総合Ａ |
２
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| 理科総合Ｂ |
２
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| 物理Ⅰ |
３
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| 化学Ⅰ |
３
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| 生物Ⅰ |
３
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| 地学Ⅰ |
３
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保健体育
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体育 |
７～８
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全員共通 |
| 保健 |
２
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芸 術
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音楽Ⅰ |
２
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いずれか１科目 |
| 美術Ⅰ |
２
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| 工芸Ⅰ |
２
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| 書道Ⅰ |
２
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外国語
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オーラル・コミュニケーションⅠ |
２
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どちらか１科目 |
| 英語Ⅰ |
３
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家 庭
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家庭基礎 |
２
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いずれか１科目 |
| 家庭総合 |
４
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| 生活技術 |
４
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情 報
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情報Ａ |
２
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いずれか１科目 |
| 情報Ｂ |
２
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| 情報Ｃ |
２
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| (2)
必履修教科・科目の単位数 |
| 必履修教科・科目の単位数は，４の(2)に標準単位数として示された単位数を下らないものとする。ただし，生徒の実態及び専門教育を主とする学科の特色等を考慮し，特に必要がある場合には，標準単位数が２単位である必履修教科・科目を除き，単位数の一部を減じることができる。この場合は，前もって県教育委員会と協議すること。
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| (3)
単位数の増加 |
| 必履修教科・科目を含め各教科・科目の単位数を定めるに当たっては，生徒の実態等を考慮し，特に必要がある場合には，標準単位数の標準の限度を超えて増加して配当することができる。
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| (4) 単位数の一部減
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| 必履修教科・科目以外の各教科・科目において，生徒の実態等を考慮し，特に必要がある場合には，標準単位数の一部を減じることができる。 |
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| (5) 専門教育を主とする学科における各教科・科目の履修 |
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ア
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専門教育に関する各教科・科目の単位数 |
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専門教育を主とする学科においては，専門教育に関する各教科・科目について，すべての生徒に履修させる単位数は，25単位を下らないこと。ただし，商業に関する学科においては，上記の単位数の中に外国語に属する科目の単位を５単位まで含めることができる。
また，商業に関する学科以外の専門教育を主とする学科においては，各学科の目標を達成する上で，普通教育に関する各教科・科目の履修により専門教育に関する各教科・科目の履修と同様の成果が期待できる場合においては，その普通教育に関する各教科・科目の単位を５単位まで上記の単位数の中に含めることができる。
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イ
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専門教育に関する各教科・科目の履修による代替 |
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専門教育に関する各教科・科目の履修によって，必履修教科・科目の履修と同様の成果が期待できる場合においては，その専門教育に関する各教科・科目の履修をもって，必履修教科・科目の履修の一部又は全部に替えることができる。この場合は，前もって県教育委員会と協議すること。
ただし，「農業情報処理」，「情報技術基礎」，「情報処理」，「水産情報技術」，「家庭情報処理」，「看護情報処理」，「情報産業と社会」及び「福祉情報処理」の履修をもって，普通教科「情報」の科目に替える場合は，協議の必要はない。
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| (6) 総合学科における各教科・科目の履修 |
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ア
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原則履修科目の履修等 |
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総合学科においては，「産業社会と人間」をすべての生徒に原則として入学年次に履修させるものとし，標準単位数は２～４単位とすること。
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イ
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各教科・科目の履修 |
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総合学科においては，「産業社会と人間」及び専門教育に関する各教科・科目を合わせて25単位以上設け，生徒が普通教育及び専門教育に関する多様な各教科・科目から主体的に選択履修できるようにすること。
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